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(2013)によるものがある。Kim et al.は、子育てを、支援型、 厳格型、放任型、 虐待型の4タイプに分けた。 その結果、こどもの学業成績、精神的な安定の面で、最も効果があったのは、支援型の子育てであった。その次が放任型、そして厳格型、もっとも効果がなかったのは虐待型の子育てであった。 本稿では、1万人の日本のデータを用いて、日本人の親に多い子育てのタイプと子育ての成果との関係を分析する。具体的には、子育ての方法が子どもの人格形成とパフォーマンスに与える影響について、就業後の所得、幸福感、学歴、倫理規範にどのような影響を与えるかを明らかにした。 本調査は、2016年春にインターネット調査によって実施され、日本人が子供のころに受けた子育てについてのアンケート調査を行い、子育ての方法が子どもの将来に与える影響について分析した。我々は、子供時代の親との関係に関する20項目の質問の回答の因子分析を行い、「関心」「信頼」「規範」「自立」の4つを因子として抽出した。それに、親との「時間共有」経験、親の「厳しさ」の指標を加えた上で、子育ての方法を、支援型、厳格型（タイガー）、迎合型、放任型、虐待型、平均型に分類し、それぞれの子育てを受けたグループの平均所得、幸福感、学歴を比較した。 幸福感の分析は、Hills. and Michael (2002)で提示された質問リストを用い、因子分析によって「前向き思考」と「不安感（安心感）」の2つの因子を抽出した。その上で、所得、前向き思考、不安感、学歴形成という項目について、子育てタイプとの関連性を見てきた。 図1と2は、これらの項目についての男性の回答者の達成度である。不安感は、達成度の点において他の項目とは逆方向となっているため、線形変換によって安心感指標に変えてレーダー図を作成している。また、学歴については、学歴別にポイントを設定し、子育てタイプ別に平均ポイントを計算した。 図から示されるように、支援型は、6つの子育てタイプのなかで、すべての項目で最も高い達成度を示し、前向き思考では他よりも圧倒的に高くなっている。厳格型と迎合型は近い形状をしており、厳格型は所得で迎合型よりも高いものの、安心感では低くなっている。虐待型はすべての項目において最も低い達成度となっているが、放任型も虐待型と近い形状になっている点は注意する必要があろう。 以上の結果は、日本の教育、特に就学前教育と初等教育のあり方に大きな示唆を与える。人材育成、教育投資の効率化に役立つであろう。 文献 Baumrind, D. (1967). Child care practices anteceding three patterns of preschool behavior. Genetic Psychology Monographs, 75(1), 43-88. Baumrind, D. (1968). Authoritarian vs. authoritative parental control. Adolescence, 3, 255-272. Hills, P. and Michael A. (2002), "The Oxford happiness questionnaire: a compact scale for the measurement of psychological well-being," Personality and Individual Differences 33, 1073-1082. Kim, Su Yeong, Yijie Wang, Diana Orozco-Lapray, Yishan Shen, and Mohammed Murtuza (2013),"Does 'Tiger Parenting' Exist? Parenting Profiles of Chinese Americans and Adolescent Developmental Outcomes," Asian American Journal of Psychology, Vol. 4, No. 1, 7-18. Maccoby, E. E., & Martin, J. A. (1983). Socialization in the context of the family: Parent-child interaction. In P. Mussen (Ed.) Handbook of Child Psychology Vol.4. New York: Wiley 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る