インターカジノ出金時間

このサイトではJavascript機能をOnにしてご利用ください。 ページの本文へ 日本語 English 中文 RIETIについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 論文検索サービス サイト内検索 メニュー 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 主要政策研究課題 (2003-2005年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 肩書き別一覧 アルファベット順 過去の在籍者 フェローの活動 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル 研究テーマ フェロー（研究員） 論文 出版物 イベント データ・統計 コラム・寄稿 サイトマップ ヘルプ お問い合せ 閉じる ホーム論文ノンテクニカルサマリー2018年度 ノンテクニカルサマリー インフレ／デフレの解析：個別物価のクラスターが重要！ 印刷 執筆者 吉川 悠一 (新潟大学)／青山 秀明 (ファカルティフェロー)／藤原 義久 (兵庫県立大学)／家富 洋 (新潟大学)／吉川 洋 (ファカルティフェロー) 研究プロジェクト マクロ・プルーデンシャル・ポリシー確立のための経済ネットワークの解析と大規模シミュレーション ダウンロード/関連リンク ディスカッション・ペーパー:18-E-055 [PDF:9.8MB] (英語) このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 産業フロンティアプログラム（第四期：2016〜2019年度）「マクロ・プルーデンシャル・ポリシー確立のための経済ネットワークの解析と大規模シミュレーション」プロジェクト インフレ/デフレとは、個別物価の平均で算出された物価水準の上昇/下降として定義される。従来の経済学では、個別物価同士は独立に振る舞い、共通の外的ショックによって物価水準が上下すると考えられてきた。しかし、現実には企業同士は取引関係などによって強く結びつき、企業間相互作用が個別物価の集団運動の可能性など物価のダイナミクスにも重要な影響を与えている。本論文を含めてこれまで我々が行ってきた一連の研究では、このような多体問題的視点からインフレ/デフレを実証的にもう一度見直すことを目的とした。 解析に用いたデータは、中分類の個別物価指数（輸入、生産、消費）と景気動向指数（先行、一致、遅行）、円ドル為替レート、マネーストック（M2）、ベースマネーなどのマクロ経済変数とを組み合わせた多変数月次データ（1985年1月から2016年12月までの期間）である。これまでに、日本の個別物価データに複素ヒルベルト主成分分析（CHPCA）法を適用することにより、物価変動を駆動する2つの外的ショック（一方は為替変動、他方は景気変動）の存在を確認した。しかし、上流から下流に向かって伝播する国内個別物価の変動の様相は、それらのショック源とは無関係に普遍的である。この事実は、個別物価同士の相互作用に基づく集団運動の存在を強く示唆する。 図1に示すように、CHPCAで得られた個別物価間のリード・ラグ関係を使って個別物価を上流から下流（それぞれの図（上の図が物価下降、下の図が物価上昇）の上から下）へ並べ直すと、大きな経済ショックによって誘発された物価の集団運動が眼前に浮かび上がる。この図1では各物価の月次変動率の大小が円の大きさで表現されている。（例えば、1990年代前半に上の図の下方で比較的大きな円が多数見られるが、これはバブル期後半の下流における物価上昇の大きさを示している。）そのように再整列された正方格子上の個別物価データに対してパーコレーション解析法（臨界点近傍となるように物価間の結合パラメーターを調整）を適用することにより、物価上昇/下降のクラスターを任意性無く同定することができる。その結果が図2である。パーコレーション転移近傍では、さまざまなスケールのゆらぎがべき的に分布し、目視によるクラスター認識を裏付ける結果が得られる。バブル期における大規模インフレ、「失われた10年」期における川下デフレ、リーマンショックによる突然のインフレからデフレへの転移、アベノミクスによる円安起因のインフレなどを図2から見て取ることができる。 アベノミクスの第1番目の矢である大胆な金融政策が始まり、すでに5年余の時が経過した。図2は、確かにアベノミクスが物価上昇のクラスターを誘発したことを示している。しかし、その川下への波及は息切れしているとともに、物価上昇クラスターの背後に物価下降クラスターが迫っていることも同時に示している。科学の科学たる所以は、観測データに基づく現象の客観化である。我々は、最新の数理解析手法に立脚した冷徹な目をもって個別物価データと正対することにより、データの中に隠れた個別物価の集団的振る舞いを抽出し、個別物価が相互に連関していることを明らかにした。異次元の金融緩和政策の有効性について、本研究で得られたような科学的分析結果を基盤とするエビデンスベースの議論が早急に望まれる。 図1：個別物価の上昇（上段）および下降（下段）の川上から川下への波及の様子 [ 図を拡大 ] 図2：図1における物価上昇（青）/下降（赤）クラスターの抽出結果 [ 図を拡大 ] 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る