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ICTスキルの保有と利用マッチの有無別、ICTスキル別平均賃金 回帰分析の結果、ICTスキル保有には賃金プレミアムがあるものの、高度なスキルに対しては必ずしもプレミアムは高まらない。一方で、ICTを使う仕事は賃金が高く、高度になるほど賃金が高くなる。英語スキルと比べてもICTスキルには賃金プレミアムがある。個人が持つICTスキル保有とICTスキル利用の水準が一致するのは全体の約78%であり、約16%は保有するスキル対して低い水準でしかICTを仕事で利用していない。中程度や高度なレベルにおいてICTスキル保有とICTスキル利用の水準が一致している場合に賃金プレミアムの高まりが観察される。 本稿の分析結果から、スキルはそれが十分に利用されることが重要であることが示された。より高度なICTスキルを持ちながらそれが十分利用されていない労働者が、そのスキルをより利用されるような仕事に就くことで本人の賃金上昇につながる。とりわけ、その傾向は女性に顕著である可能性がある。さらに、雇用主の企業も本人のスキルを活用することで業績を向上させる可能性がある。そのため、スキルの向上を促す施策だけではなく、保有するスキルがより活用されるように、所属企業における環境整備（ICT関連のインフラ整備、人材評価・配置の見直し）や高度なスキル保有者の労働移動を促進させることが、全体の効率性を高める可能性が示唆される。また、ICTスキルに比べ、英語スキルが過小評価されている可能性があることは、英語スキル獲得へのインセンティブを低下させ、日本の人材のグローバルな労働市場での評価に及びかねないことには留意が必要であろう。 参考文献 Kawaguchi, D. and Toriyabe, T. (2022) "Measurements of Skill and Skill-Use Using PIAAC," Labour Economics,Volume 78 安井健悟・佐野晋平・久米功一・鶴光太郎 (2020) 「認知能力及び非認知能力が賃金に与える影響について」RIETI Discussion Paper Series 20-J-024 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る