megaways

このサイトではJavascript機能をOnにしてご利用ください。 ページの本文へ 日本語 English 中文 RIETIについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 論文検索サービス サイト内検索 メニュー 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 主要政策研究課題 (2003-2005年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 肩書き別一覧 アルファベット順 過去の在籍者 フェローの活動 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル 研究テーマ フェロー（研究員） 論文 出版物 イベント データ・統計 コラム・寄稿 サイトマップ ヘルプ お問い合せ 閉じる ホーム論文ディスカッション・ペーパー（日本語）2013年度 成人うつに対するコンピュータ認知行動療法（CCBT）の臨床効果、及び費用対効果についての系統的レビュー 印刷 執筆者 宗 未来 &＃160;(ロンドン大学キングスカレッジ) 発行日/NO. 2014年1月  14-J-003 研究プロジェクト 人的資本という観点から見たメンタルヘルスについての研究 ダウンロード/関連リンク 本文をダウンロード[PDF:1.1MB] ノンテクニカルサマリー 概要 うつ病に対する効果的な治療法として、認知行動療法（CBT：Cognitive Behavioural Therapy）が注目されている。しかし、CBTのセラピストの数は依然として少なく、この治療を受けられる患者の数は限られている。この問題を解決するため、コンピュータを利用した自助プログラムであるコンピュータ認知行動療法（CCBT : Computerized CBT）が開発されている。本研究では、CCBTについてのメタ解析であるSo et al. (2013)で得られた結果に下位群分析を施行し、かつCCBTの費用対効果に関する系統的レビューを行うことを通じて、今後の成人うつへのCCBTの開発や運用における展望と課題を検証した。既に、So et al.(2013)によって、CCBTについて、抑うつ症状が減少する一方で、脱落率が高いことが明らかにされており、本研究では、新たに、（1）周囲からの援助の有無、（2）世代間差、（3）うつ症状の重症度による差、（4）マルチメディア機能の有無において下位群分析が施行され、加えて費用対効果の系統的レビューが施行された。採用基準を満たした14研究によるメタ解析が施行され、次の結果が得られた。CCBTを完全に1人で行うのではなく周囲からの援助があると効果は約2倍になるが、脱落率に差は認められなかった。30代、40代に比べて、50代以上では効果が半減し、20代では効果は認めず、脱落率においても30代、40代は高い傾向が示唆された。うつ重症度による有意な効果の差はなかったが、脱落率は重症ほど高かった。マルチメディア機能があっても効果に差はないが、脱落率を下げる可能性が示唆された。経済評価の系統的レビューにおいては、費用対効果と費用対便益の両方を含む3件の研究が検索された。すべての研究においてどちらの視点においてもCCBTに支持的な結果であった。下位群分析の結果から、効果を高め脱落率を下げるためにCCBTへの周囲からの援助とマルチメディア機能の一層の充実が有効と期待された。費用対効果研究については、研究間の調査分析手法に異質性が認められた。 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 通商産業研究所（〜2000年度） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る