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(function(w,d,s,l,i){w[l]=w[l]||[];w[l].push({'gtm.start': new Date().getTime(),event:'gtm.js'});var f=d.getElementsByTagName(s)[0], j=d.createElement(s),dl=l!='dataLayer'?'&l='+l:'';j.async=true;j.src= 'https://www.googletagmanager.com/gtm.js?id='+i+dl;f.parentNode.insertBefore(j,f); })(window,document,'script','dataLayer','GTM-PN2WHFL');--> (function(i,s,o,g,r,a,m){i['GoogleAnalyticsObject']=r;i[r]=i[r]||function(){ (i[r].q=i[r].q||[]).push(arguments)},i[r].l=1*new Date();a=s.createElement(o), m=s.getElementsByTagName(o)[0];a.async=1;a.src=g;m.parentNode.insertBefore(a,m) })(window,document,'script','https://www.google-analytics.com/analytics.js','ga'); ga('create', 'UA-9302805-28', 'auto'); ga('send', 'pageview'); --> コンテンツへスキップ 検索 地震研究所概要 研究所概要 ミッション・ステートメント 外部評価 組織図 教授会議事概要 地震研究所協議会 プロジェクト 過去のプロジェクト 研究所の人々 研究所の人々 数理系研究部門 地球計測系研究部門 物質科学系研究部門 災害科学系研究部門 地震予知研究センター 火山噴火予知研究センター 海半球観測研究センター 高エネルギー素粒子地球物理学研究センター 計算地球科学研究センター 地震火山連携研究センター 観測開発研究センター 日本列島モニタリング研究センター 技術部・技術開発室 共同利用・共同研究拠点概要 共同研究・研究集会の公募 客員教員の公募 機器・データ等の利用申請 拠点間連携共同研究の公募 今年度実施中の課題 実施報告書一覧 様式一覧 謝辞記載のお願い 国際地震・火山研究推進室(国際室) セミナー等 談話会・セミナー 過去の談話会 過去のセミナー 過去のシンポジウム 大学院について 大学院教育 大学院情報 大学院担当教員一覧 大学院生に対する支援 地震・火山情報 全て 2023年 2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2013年 2014年 2013年以前 広報・アウトリーチ 広報アウトリーチ室 広報アウトリーチ室について 最近の研究 刊行物・データベース 地球トリビア 一般公開・来所見学について 報道関係のみなさまへ ギャラリーアーカイブ 動画 出前授業支援ツール 刊行物・データ 刊行物・データベース 要覧 年報 ニュースレター ニュースレターPLUS 技術研究報告 技術研究報告 新着情報 投稿案内 技術部 編集委員 リンク 検索 採用情報図書室お問い合わせEnglish 研究所概要 研究所の人々 共同利用・国際事業 セミナー等 大学院教育 地震・火山情報 広報・アウトリーチ 刊行物・データ HOME > 最近の研究から南海トラフ沿いの超低周波地震の検知下限マップの作成 --> 全て 2023年 2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2014年 2013年 2012年 南海トラフ沿いの超低周波地震の検知下限マップの作成 武村俊介 1 ・馬場慧 2 ・矢部優 3 ・山下裕亮 4 ・汐見勝彦 5 ・松澤孝紀 51 東京大学地震研究所， 2 海洋研究開発機構， 3 産業技術総合研究所， 4 京都大学防災研究所， 5 防災科学技術研究所Takemura, S. 1 , Baba, S. 2 , Yabe, S. 3 , Yamashita, Y. 4 , Shiomi, K. 5 , Matsuzawa, T. 5 ,Detectability analysis of very low frequency earthquakes: Methods and application inNankai using F-net and DONET broadband seismometers, Geophysical JournalInternational, 2024, 237 (1), 49-63, ggae033, https://doi.org/10.1093/gji/ggae0331 ERI UTokyo, 2 JAMSTEC, 3 AIST, 4 DPRI Kyoto Univ., 5 NIED 　　南海トラフなどの沈み込み帯では、プレート境界のすべり／応力蓄積の監視を目的として、通常の地震に加えてスロー地震のモニタリングが広く実施されている。スロー地震の信号は通常の地震と比べて（継続時間が長いために）微弱であり、それらの活動度を議論する上で観測網の検知能力を正しく把握しておく必要がある。そこで、防災科学技術研究所が管理運用する陸域広帯域地震計F-netと海底地震計DONETに含まれる地震計ノイズの強さとシミュレーション波形を用いて、南海トラフ沿いで発生する超低周波地震（スロー地震の一種）の検知下限を評価した。超低周波地震の観測波形ではなくシミュレーション波形を用いることで、超低周波地震が観測されていない地域を含め、検知下限を理論的に評価することが可能である。　図1aに示すのが、F-netによる南海トラフ沿いの超低周波地震の検知下限の空間変化である。赤系統ほど検知下限が低く、小さな超低周波地震まで検出可能なことを表している。深さ30-40 kmのプレート境界深部で発生する超低周波地震は、紀伊半島南部などの観測点の密な地域では1012 Nm/s程度（継続時間20秒を仮定すると、モーメントマグニチュードで2.8程度）の超低周波地震まで検知可能である。F-netは2004年以降の波形記録を有しており、長期間の超低周波地震活動評価に有利であるが、トラフ軸（図中灰色破線）付近のプレート境界浅部（10 km以浅）で発生する超低周波地震の観測には十分とは言い難い。2011年以降に敷設された海底地震計DONETを追加することで、室戸岬（四国東部）沖から紀伊半島南東沖にかけて検知性能が大きく向上する（図1b）。　本研究で作成した超低周波地震の検知下限マップとスロー地震データベース（http://www-solid.eps.s.u-tokyo.ac.jp/~sloweq/）の超低周波地震カタログを比較することで、南海トラフ沿いのスロー地震活動の理解の深化につながる。また、検知下限の低い地域への新たな観測計画の立案につながると考えている。https://doi.org/10.5281/zenodo.7272617に本研究で得られた、南海トラフ沿いにおける超低周波地震の検知下限の数値データが公開されている。 図1. 南海トラフ沿いの超低周波地震の検知下限マップ。（a）陸域の広帯域地震計ネットワークF-netのみの場合、（b）F-netに加えて海底地震計ネットワークDONETを加えた場合。三角がF-net、ひし形がDONETの観測点地位を示す。図中の等深線はフィリピン海プレート上面の深さを示す。 --> 電話番号サイトポリシー所内限定Youtubeアクセス © 2021 Earthquake Research Institute,The University of Tokyo. All Rights Reserved.　〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1