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Thisse), 2013 (2nd edition)； The Economics of East Asian Integration (co-editor), Edward Elgar Publishing, 2011プロフィールページ 略歴を閉じる 研究発表 清田 耕造 (RIETIファカルティフェロー / 慶應義塾大学産業研究所教授) プレゼンテーション資料 [PDF:390KB] 略歴 1996年慶應義塾大学経済学部卒業、2002年慶應義塾大学より博士号（経済学）取得。横浜国立大学経営学部専任講師、助教授、准教授を経て現職。ミシガン大学フォードスクール客員准教授、経済協力開発機構（OECD）コンサルタントなどを歴任。現在は内閣官房地域活性化統合本部総合特区域評価・調査検討委員会委員なども務める。主な著作物："A Many-cone World?" Journal of International Economics, 2012; "International Productivity Gaps and the Export Status of Firms: Evidence from France and Japan" (with F. Bellone, T. Matsuura, P. Musso, and L. Nesta) European Economic Review, 2014プロフィールページ 略歴を閉じる 田中 清泰 (日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所研究員) プレゼンテーション資料 [PDF:270KB] RIETIポリシー・ディスカッション・ペーパー [PDF:462KB] 略歴 2003年中央大学経済学部国際経済学科卒業。2008年ハワイ大学マノア校経済学博士号取得。2004年北東アジア経済フォーラムプロジェクトアシスタント。2008年ハワイ大学マノア校経済学部講師。2009-2010年一橋大学経済研究所COE研究員。2009-2011年内閣府経済社会総合研究所研究協力者。2010年4月より現職。経済産業研究所研究協力者も務める。専門分野は国際経済学、開発経済学。主な著作物："Heterogeneous Multinational Firms and Productivity Gains from Falling FDI Barriers" (共著) Review of World Economics, 150(1): 83-113, 2014 略歴を閉じる 前田 茂樹 (日本貿易振興機構（ジェトロ）対日投資部長) プレゼンテーション資料 [PDF:1.3MB] 略歴 1981年慶応義塾大学経済学部卒業後、日本貿易振興会(ジェトロ)入会。デュッセルドルフ事務所調査PR担当（1989-1993年)、(財)世界平和研究所主任研究員、本部国際経済課課長代理、NY事務所調査担当次長（1998-2001年）、本部北米担当事業推進主幹、本部輸出促進課長、アジア経済研究所研究企画部次長、シンガポール事務所長(2010-2013年)を経て、2013年7月末より現職。 略歴を閉じる 飯田 博文 (経済産業省貿易経済協力局貿易振興課長) プレゼンテーション資料 [PDF:1.8MB] 略歴 1993年東京大学教養学部卒業。2000年プリンストン大学MPA取得。1993年通商産業省入省（通商調査室）。2006年経済産業省航空機武器宇宙産業課長補佐、2009年内閣官房副長官補室企画調査官（地球温暖化問題担当）、2010年在中国大使館経済部参事官を経て2014年7月より現職。 略歴を閉じる パネルディスカッション「対内直接投資の効果と促進のための課題と対策」 パネリスト（五十音順） 飯田 博文 (経済産業省貿易経済協力局貿易振興課長) 小笠原 隆裕 (アクサ生命保険株式会社執行役) プレゼンテーション資料 [PDF:725KB] 略歴 1992年慶応義塾大学経済学部卒業、第一勧業銀行入行。仙台支店、兜町支店、人事部、本店営業部、米国ロチェスター大学（派遣）、みずほ銀行ITシステム統括部などを経て、2005年1月にアクサ生命に入社。アクサ生命において、ストラテジック・プログラム・オフィス、マーケティング部門、戦略企画部門を経て、2011年に執行役員戦略企画本部長に就任。2012年アクサ生命の執行役 兼 広報部門長 兼 危機管理・事業継続部門長に就任。2014年11月より札幌本社長も兼務。米国ロチェスター大学サイモンスクールにてMBAを取得。 略歴を閉じる 清田 耕造 (RIETIファカルティフェロー / 慶應義塾大学産業研究所教授) 深尾 京司 (RIETIプログラムディレクター・ファカルティフェロー / 一橋大学経済研究所所長) 略歴 1979年東京大学経済学部卒業。1984年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学（経済学修士）、成蹊大学経済学部専任講師、一橋大学経済研究所専任講師、助教授を経て、現職。イェール大学経済学部、ボストン大学経済学部、および日本銀行金融研究所客員研究員、イタリアボッコーニ大学客員教授、東京大学社会科学研究所教授（併任）などを歴任。現在は経済産業研究所プログラムディレクター・ファカルティフェロー、アジア歴史経済学会（AHES）役員、OECD科学技術産業局産業分析作業部会副座長、ウォーリック大学CAGE研究員、フローニンゲン大学マディソン・プロジェクト顧問、アジアKLEMSプロジェクト役員なども務める。専門分野は国際経済学、マクロ経済学。主な著作物：『「失われた20年」と日本経済―構造要因と再生への方向性を探る』日本経済新聞出版社、2012；『生産性と日本の経済成長：JIPデータベースによる産業・企業レベルの実証分析』（深尾京司・宮川努共編著）東京大学出版会、2008など多数。 略歴を閉じる 前田 茂樹 (日本貿易振興機構（ジェトロ）対日投資部長) ダニー・リスバーグ (株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン代表取締役社長) プレゼンテーション資料 [PDF:2.8MB] 略歴 1999年レスピロニクス（現フィリップス・レスピロニクス）入社。アジア太平洋部門セールス兼マーケティング副社長、アジア太平洋部門副社長兼中国ゼネラルマネージャー、国際部門副社長兼CEOなどの要職を経て、2005年フジ・レスピロニクス社、社長兼CEOに就任。2009年フィリップス エレクトロニクス ジャパン ヘルスケア事業部執行役員兼COO（最高執行責任者）を経て、2010年1月よりフィリップス エレクトロニクス ジャパン代表取締役社長・フィリップス・レスピロニクス合同会社職務執行者社長兼務。また欧州ビジネス協会（EBC）において、2010年4月より医療機器委員会委員長を務め、2014年2月会長に就任。 略歴を閉じる モデレータ 中島 厚志 (RIETI理事長) 略歴 1975年東京大学法学部卒、同年日本興業銀行入行。パリ支店長、パリ興銀社長、調査部長を歴任し、みずほ総合研究所(株)専務執行役員チーフエコノミストを経て2011年4月より現職。その他公職として財務省・財政制度等審議会専門委員。2001-2011年3月テレビ東京系列「ワールドビジネスサテライト」レギュラーコメンテーター。主な著作物：『統計で読み解く日本経済 最強の成長戦略』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2013；『日本の突破口』東洋経済新報社、2011；『世界経済 連鎖する危機』東洋経済新報社、2009など。プロフィールページ 略歴を閉じる イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る